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Windows 10のサポート期限と同時に2025年10月14日をもって、Office 2016とOffice 2019のサポートが終了します。この日を過ぎると、どのようなリスクがあるのか、そしてどのような対策を取るべきなのか、分かりやすく解説していきます。
まだOffice 2016や2019をお使いの方は、ぜひ最後まで読んで、今から準備を始めましょう！
また、Windows 10の無料拡張サポートについても簡単に触れていきます
| バージョン | サポート期限 |
|---|---|
| Office 2016 | |
| Office 2019 | |
| Office 2021 | |
| Office 2024 | |
| Windows 10 |
Office 2021も1年後の2026年10月13日にはサポートが終了するので注意が必要です。
Windows 10は条件を満たすと無料で1年の拡張サポートと、最大で3年の有料拡張サポートを受けることができます。
サポート終了とは、Microsoftが製品に対するあらゆる支援を終了することを意味します。具体的にどのような影響があるのか、詳しく見ていきましょう。
最も大きな影響は、セキュリティ更新プログラムが提供されなくなることです。
脆弱性（ぜいじゃくせい）の放置 ソフトウェアには、外部からの攻撃に利用される可能性のある「脆弱性」という弱点が存在します。サポートが終了すると、たとえ新しい脆弱性が発見されても、Microsoftからそれを修正するための更新プログラム（パッチ）が提供されなくなります。
サイバー攻撃の標的になりやすい 放置された脆弱性を悪用され、ウイルス感染やマルウェア（不正なソフトウェア）の侵入、個人情報や機密情報の漏洩といった被害に遭うリスクが非常に高まります。
企業で利用している場合、情報漏洩は会社の信用問題にもつながるため、特に注意が必要です。
製品にトラブルが発生しても、Microsoftの公式なサポートを一切受けることができなくなります。またWeb上の公式ヘルプページも削除されるおそれがあります。
Office 2016や2019は、今後リリースされる新しいOSや他のソフトウェアとの互換性が失われていく可能性があります。
最新のOSや周辺機器との連携がうまくいかなかったり、新しいOfficeのバージョンで作成されたファイルが正しく開けなくなる可能性もあるかもしれません。
特に企業で利用する場合、ファイルの表示が乱れたり、印刷時にトラブルが発生したりと、日々の業務に支障をきたす可能性が出てきます。
月額または年額で料金を支払うサブスクリプション形式のサービスです。
常に最新バージョンのOfficeアプリケーション（Word, Excel, PowerPointなど）が提供され、Copilot（AI）との連携や最新の機能やセキュリティ更新が自動で適用されます。
個人向けから法人向けまで様々なプランが用意されています。
例）Microsoft 365 Personal（個人向け）で年額¥21,300円となります。
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365
一度購入すれば、永続的（サポート期限内）に利用できるパッケージ版です。
Office 2024は、Office の最新版でWindows 11にも対応しています。サポート終了日は2029年10月9日です。
Microsoft Office HomeとHome ＆ Businessの違いはOutlook（classic）の有無です。
サブスクリプションが不要で、月額料金を払いたくない方やインターネットに常時接続できない環境で利用したい方に適しています。
Microsoftアカウントがあれば無料で機能限定版のWord・Excel・PowerPointのが利用できるWeb版アプリです。インターネットへの常時接続が必要です。
Googleが提供するクラウドベースのOfficeサービスです。
Googleドキュメント（Word代替）、スプレッドシート（Excel代替）、スライド（PowerPoint代替）などがあり、Microsoft OfficeWord・Excel・PowerPointと一部互換性もあって無料でも利用できます。
本格的に業務で利用する場合は有料版をお勧めします。Microsoft 365の法人向けに匹敵するシステムを構築することが可能です。
無料で利用できるオープンソースのオフィスソフトです。コストを押えたい場合に有効ですが、Microsoft Officeと完全に同じ機能ではないため、使い勝手が異なる点には注意が必要です。
他にも低価格の買い切り型 Officeがいくつか存在していますが、完全な互換性はないので注意が必要です。しかし、Microsoft Officeとの互換性を考慮しない個人用であれば候補にしても良いでしょう。
家電量販点や一部ネット通販では、Microsoft Officeのバージョンが2019や2021のプレインストール版がセットになったパソコンが販売されている場合があります。
この時期プレインストール版のパソコンを購入する場合は、Office 2024バージョンであることを必ず確認しましょう。
Windows10からWindows11への移行が企業を中心に思うように進まないことからMicrosoftでは、最大3年間の有料拡張セキュリティを発表しました。また、1年目は条件を満たすことで無料でサポートを延長することができます。
- Windowsのバックアップを使用する
- Microsoft Rewardsの1,000ポイントと引き換え
上記の条件のどちらかを満たせば、ESUの1年目料金が無料になります。
ESU（Extended Security Update）
1年目（61＄）、2年目（122＄）、3年目（244＄）
条件を満たすことで1年目は無料でWindows 10のサポートを延長できますが、一時しのぎにすぎません。早めにWindows11への移行を検討して下さい。
最後に、スムーズに移行するための具体的なステップをご紹介します。
社内やご自身がどのPCでどのバージョンのOfficeを使っているか確認しましょう。
利用目的や予算に合わせて、どの移行先が最適かを検討します。
移行前に、重要なデータやファイルを必ずバックアップしておきましょう。
移行スケジュール、必要な費用、リソースなどを明確にした計画を立てます。
企業で移行を行う場合は、従業員に対して新しいソフトウェアの使い方や変更点を事前に周知し、必要であれば研修を実施しましょう。
市民パソコン教室長野校では、Officeアプリの移行やパソコンの買い替え相談・設定。
Windows 11の便利な使い方や新しいOfficeアプリの操作方法まで幅広く対応しています。
お気軽にお問い合わせください。
